学術フォーラム「国際基礎科学年~持続可能な世界のために」

 2022年は持続的発展のための国際基礎科学年である。日本学術会議は、IYBSSDの国際諮問委員会に参加し、国内で IYBSSD の趣旨を周知する責任を負っている。
 この学術フォーラムでは、持続的発展のための基礎科学の重要性や、科学研究を行う上での規範、イノベーションへのインパクト、グローバルな環境問題解決の必要性、市民参加、市民との対話の重要性等について議論する。

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イベント概要

開催日時 2022年7月29日(金)12:30~17:55
開催地 日本学術会議講堂(東京都港区六本木7-22-34)
(オンライン配信あり)
対象 どなたでも参加いただけます。
参加費 無料
プログラム
総合司会 谷口真人(日本学術会議連携会員、総合地球環境学研究所副所長)

12:30~13:00 挨拶

梶田 隆章(日本学術会議会長・東京大学宇宙線研究所教授) 趣旨説明
小林 鷹之(内閣府特命担当大臣(科学技術政策))
篠原 弘道(日本経済団体連合会副会長・NTT相談役)
池田 貴城(文部科学省研究振興局長)
塩崎 正晴(国立研究開発法人 科学技術振興機構理事)
小谷 元子(日本学術会議連携会員、ISC次期会長)

13:00~14:40 セッション1「基礎科学と私たちの暮らし」

司会:古屋敷 智之(日本学術会議連携会員、臨床医学委員会脳とこころ分科会、神戸大学医学研究科教授)
   上村 みどり(日本学術会議連携会員、化学委員会・物理学委員会合同結晶学分科会、CBI研究機構量子構造生命科学研究所所長)
[講演]
 田中 啓二(日本学術会議連携会員・公益財団法人東京都医学総合研究所理事長)
「基礎研究余話:「役に立たない研究」と「役に立つ研究」」
資料(PDF形式:2,557KB)
 藤田 誠(東京大学大学院工学系研究科卓越教授)
「持続的社会と科学リテラシー」
資料(PDF形式:1,249KB)
 長我部 信行(日立製作所コネクティブインダストリーズ事業統括本部)
「基礎科学とイノベーション」
資料(PDF形式:1,785KB)
 長井 志江(東京大学ニューロインテリジェンス国際研究機構特任教授)
「人工知能が拓くインクルーシブ社会」
 一ノ瀬 正樹(日本学術会議連携会員・東京大学名誉教授・武蔵野大学教授)
「科学技術をめぐる事実と規範-推進と抑制のゆらぎ-」
資料(PDF形式:510KB)
[10分休憩]

14:50~15:30 総合討論 I 「発展する社会と基礎科学」

モデレーター :滝 順一(日本経済新聞編集局総合解説センター編集委員)
コメンテーター:渋澤 健(シブサワ・アンド・カンパニー 代表取締役)
        「基礎科学と新しい資本主義」
        資料(PDF形式:65KB)
パネリスト  : 第一セッション講演者
        青木 玲子(日本学術会議連携会員・公正取引委員会委員)

        資料(PDF形式:406KB)
[15分休憩]

15:45~17:00 セッション2「科学と市民の共創」

司会:酒井 章子(日本学術会議連携会員、統合生物学委員会生態科学分科会、京都大学生態学研究センター教授)
   氷見山 幸夫(日本学術会議連携会員、地球惑星科学委員会IGU分科会、北海道教育大学名誉教授)
[講演]
 駒井 章治(東京国際工科専門職大学工科学部教授)
「自省と対話--相互理解のために--」
資料(PDF形式:1,160KB)
 原 有穂(Friday for future Japan)
「COP26で気付いた気候危機の根本的な問題点」
資料(PDF形式:902KB)
 北島 薫(日本学術会議第二部会員・京都大学農学研究科教授)
「生物多様性と人:里山、奥山、そして地球」
資料(PDF形式:2,665KB)
 小林 佳世子(南山大学経済学部准教授)
「共感からみたヒトという生き物の謎と社会の仕組み」
資料(PDF形式:718KB)
[10分休憩]

17:10~17:55 総合討論 II 「科学を私たちの力に」

モデレーター:
高橋 真理子(ジャーナリスト、元朝日新聞科学コーディネーター)
パネリスト :第二セッション登壇者、小谷元子、梶田隆章
閉会挨拶
 野尻 美保子(日本学術会議第三部会員・「持続的発展のための国際基礎科学年」連絡会議 世話人)
 申込み 現地参加は申込先着順です。
定員超過の際はオンラインとなります。オンライン参加の定員制限はありません。
以下のページのリンク先よりお申込みください。
参加登録ページへのリンク
 お問い合わせ先 日本学術会議事務局企画課学術フォーラム担当
電話:03-3403-6295
備考 主催:日本学術会議
後催:内閣府、文部科学省、一般社団法人 日本経済団体連合会、国立研究開発法人 科学技術振興機構