• （全般）
  前回2年前の中間会議は、コロナ禍のためオンライン開催となり、時差による国際会議の困難さを感じたが、今回は基本は対面開催になったものの、コロナ禍のためにオンラインが併用されたハイブリッド方式での開催となり、またWCSSのセッションも盛りだくさんであるため、時間的に非常にタイトであった。しかし、評議会（総会）において決定が必要な投票作業もオンラインで滞りなく行われ、基本的によく管理された会議であった。準備をいただいたイギリス土壌学会へは心から感謝したい。
  さて、昨今の環境変動による食料生産への影響はコロナ禍で大きくなり、さらにウクライナ戦争により深刻な事態となっており、食料生産技術の変革への期待は大きくなる一方である。土壌は生態系サービスと深く関わり、食料生産とともに、炭素固定、温室効果ガスの排出と吸収、水の浄化、生物多様性の維持に深く関わることから、持続可能な農業のための土壌の利用には環境保全との間に多数のトレードオフがある。各国が自国で持続可能な農業を営むには、土壌の利用と管理に関する正しい知識が欠かせないのである。
• （戦略計画）
  2022年8月4日の総会では、2030年までの戦略計画が採択された。その中で、IUSSの役割は次のように述べられている。
  「IUSSは科学組織としての役割とともに、グローバル組織として利害関係者に土壌システムの改善と維持の方策を正しく伝える役割もあり、今後、これらの強化を図る所存である。IUSSの目的は、土壌科学のすべての分野とその応用の発展に努め、土壌科学者および土壌を利用するすべての人々を支援し、土壌に関する知識と理解を高め、土壌に関する現在の科学的理解に基づいた最適活動と方針を採用し、土壌科学の普及を促進する活動を行うことである。IUSS は生態系との関係において土壌資源に関する知識の促進に努める。」
  そして、IUSS の使命は、(i) 土壌科学コミュニティに貢献し、強化すること、(ii) 土壌の世界的な理解と関与、およびその保護を促進すること、(iii) 世界の利害関係者および組織と関与すること、(iv) 土壌科学イニシアチブを刺激すること、(v) 土壌政策について政府に助言すること、(vi) 他の科学分野および土壌を利用する人々とコミュニケーションを取ること、(vii) あらゆるレベルで土壌および土壌科学の教育を支援することとしている。
  これまで戦略計画は、各国で共有するものとして位置づけられてこなかったが、今回の内規の改正により。IUSS加盟国が共有し、総体として問題に対応することを明瞭にした。
  タイトなスケジュールの中、これらはかなり濃密に議論されたことは印象的であった。今回、コロナ禍のため、出国できない国も多かったが、評議会（総会）での採決はオンラインでおこなわれたことにより、74カ国の正式加盟国のうち、49加盟国が賛成を投じ、2件の反対があったものの、最終的な修正により承認された。
  なお、戦略計画の中でIUSSの強みと弱みが明確に述べられているのは印象的であった。強みとしては、組織構成が挙げられている。部門、部会、ワーキンググループおよび評議会からなる組織に、すべてのメンバーが帰属し、土壌科学のあらゆる側面の研究に発言権が与えられている。 これにより、メンバーは土壌科学の知識を国境を越えて共有することができ、地球規模の問題に取り組むグローバルコミュニティの感覚が育まれるとしている。しかし一方では、IUSS の現在の実行能力は、その規模から見て必ずしも世界的な代表性を得ておらず、弱みであるとしている。事務局の能力を高め、IUSS 活動を個人だけでなく、国や地域単位の参加を強化する必要があるとしている。土壌の問題は世界的な政治および社会の関心事であり、IUSSは問題解決に貢献してその価値を高める機会にする必要があるとしている。
• （研究発表・シンポジウム）
  WCSSが開催されたThe Scottish Event Campus は、2021年11月1－13日に開催されたCOP26の会場にもなったイギリス最大の科学イベント会場である（写真a）。８月１日からの４日間は４件のプレナリーレクチャーと45のシンポジウムのオーラルセッションおよびポスターセッションが開催された（写真b,c,d）。アブストラクト提出数は1893件でありうち日本人による提出数は45件であった。部門別では、第1部門（時空間における土壌）が15課題375件、第2部門（土壌の特性とプロセス）が12課題853件、第3部門 （土壌の利用と管理）が11課題521件、第4部門 （社会と環境を支える土壌の役割）が7課題180件であった。4件のプレナリーレクチャーは、今後の土壌科学の社会貢献のあり方に重要な示唆を与えるものであった。その概要を以下に記載しておきたい。
  
  • １）8月1日には、FAOのProf.Ismahane Elouafi氏による土壌と持続可能な食料生産の講演が行われた。現在生じている国際紛争、気候変動と極端現象、経済の減速と景気後退は、COVID-19 のパンデミックのためにより悪化しており、食料不足、飢餓、栄養失調の増加を招いている。持続可能な農業食料システムに向けた革新を加速するための大胆な措置を講じない限り、2030 年までにゼロハンガーを達成することができないと予測される。食料不足（特に入手可能性、アクセス、安定性）と栄養失調の緩和には健康な土壌が必須である。健康な土壌は、持続可能な包括的な方法による食料生産を可能にし、安価で健康的な食事を保証するものである。地域における持続可能な食料生産は実行可能な解決策だが、財政的な障壁を取り除き法的枠組みを整備する必要がある。土壌科学者は、環境の持続可能性と土壌の生産性を維持し改善することを両立する管理方法の構築が緊急に求められている。
  • ２）8月2日のIPCCのDr Debra Roberts氏は土地利用変化はどのように我々の未来を変えるかを述べた。土地利用と土地利用変化は現在の気候変動の重要な課題である。これまで、この問題は、2021年に刊行された気候変動に関する政府間パネルの第 6 次評価報告書と、2019年刊行の3つの特別報告書に述べられている。土壌学者は、気候変動と土地と海洋と雪氷圏および生物多様性における権利と公平性の問題に特に注意を払って、自然の生態系サービスの回復を強化し、農地の生産を向上させ炭素固定を強化する適正な土地管理をめざすべきである。
  • ３）8月3日にはブラジル大学のProf. Suzi Huff Theodoro氏が石粉施与―熱帯の農業国における土壌の逆風化の意義について述べた。農林業を主要産業とする国では、天然林や自然草地は、農地、草地、プランテーションなど農産物、畜産物、木材製品の生産のための土地へ加速的に変更されている。しかし、その生産は土壌の肥沃度に依存している。風化プロセスが激しい熱帯地域では、一般に自然肥沃度が低いが、開墾による侵食と表土の有機物損失はさらなる生産力の低下を招く。また、生産効率を確実に高めるために、大量の化学肥料の投入、集約的技術の導入、輸出対象となる地域における需要喚起が行われてきた。しかし肥料の価格上昇、農家の資金不足、自然の開墾に否定的な世論が増加している。今後、既存の農地の生産性を高めるには、自然肥沃度の向上が必要であり、風化により流亡したミネラルを、特定の岩石の破砕物を施与することによるミネラル供給が効果的と考えられる。これまでの試験結果によると、有機物施与との併用は土壌肥沃度の顕著な向上が得られ、化学肥料の使用量を減らすことで環境負荷への影響を緩和できることが認められた。これにより、新たな開墾が抑制され生物多様性の維持に貢献するものと期待される。
  • ４）8月4日には、MicrosoftのDr Ranveer Chandra氏がデータ収集技術は土壌科学を強力にすると述べた。土壌科学では、高度な分析、センサーによる計測、土壌データのアーカイブ、およびプロセスベースモデルによる予測を発展させてきた。これらは、土壌の物理的、化学的、および生物学的特性の理解と発見に寄与してきた。しかし、地球を俯瞰する大規模な測定は行われておらず、プロセスベースモデルでの分析も小規模なものにとどまっており、世界の土壌の変化の理解は制限されている。クラウドや AI などの最近のテクノロジーの進歩により、土壌科学は土壌に関する新たな理解を深め、画期的な発見を生み出す可能性がある。すなわち、IoTを使用して以前は入手できなかったデータを土壌管理のために収集し、それをクラウドに保存してAI を使用して土壌の新しい特性や将来の影響について推論できる可能性がある。データに基づく技術は、収量の増加、損失の削減、土壌の健康の増進、および投入コストの削減により、農業の生産性を高めることができる。ただし、これらの手法は、手作業によるデータ収集のコストが高いことから、それを緩和するさまざまなセンサー、カメラ、ドローン、衛星にわたるデータの収集と分析を可能にする研究が必要である。農場の土壌向けのクラウド、IoT、AI イノベーションを活用することでコスト減と汎用性を高めることができる。
• （現地視察）
  8月5日には１）スコットランド東部スターリング地域において「歴史的環境変化が土壌の利用と管理に及ぼす影響」をテーマとして、２）グラスゴー近郊において「土壌が今日の地域社会や文化の形成に与えた影響」をテーマとして、３）グラスゴー近郊において「歴史的工業発達の負の遺産とその再生・グリーン化」をテーマとして、４）グラスゴー西方のアラン島において「景観－地質－土壌の連関」をテーマとして、５）スコットランド南東部の泥炭地において「多様な窒素負荷が生態系サービスに与える影響」をテーマとして、６）エジンバラ南部において「丘陵地の代表的土壌の特性と利用およびそれらへの都市化の影響」をテーマとして、それぞれ現地視察が実施された。さらに、8月5－8日には７）スコットランド南西部において「ギャロウェー地方の土壌－地形ー土地利用の連関」をテーマとして、また、8月6－9日には８）スコットランド北部地方において「景観－土壌－土地利用：その過去から未来へ」をテーマとして現地視察が実施された。
  小崎が参加した８）においては、当該地域中西部の急峻・湿潤～東部の緩慢・やや乾燥生態系に対応した土壌形態・肥沃度・土地利用の変化とその合理性のみならず歴史的な森林伐採の影響や今後の気候変動に対応した農業・土地利用の在り方や世界自然遺産の保全と持続的教育利用など極めて多面的かつ効率的に理解できるように企画されており、会議中に得られた科学的知見の現場への適用を幅広く議論できる有用な機会を提供しており極めて興味深かった。また同行した土壌分類ＷＧ作業部会長Prof. Peter.Schadと2024年の国際ワークショップのわが国への誘致に関して意見交換できたことの意義は大きかった。

次回開催予定
　評議会（総会）は2024年の中国・南京におけるWCSS中間会議において開催予定（日付は未定）。
　WCSSは2026年6月12日から17日までの6日間の予定で中国・南京市の南京国際博覧センター (NIEC)で開催予定。