研究活動の国際化・オープン化が進む中、研究データの扱いや利益相反・責務相反など、研究者が直面するリスクは増大している。これを受け、政府では「研究インテグリティの確保に係る対応方針」（令和4年）や、令和7年度中に策定予定の「研究セキュリティと研究インテグリティの確保のための手順書」など、研究ガバナンス強化に向けた政策整備が急速に進められている。日本学術会議もまた、「研究活動のオープン化、国際化が進む中での科学者コミュニティの課題と対応」（令和5年）を公表し、共通課題の整理を行ってきた。
　一方で、材料科学・材料工学はエネルギー、半導体、輸送、医療など多様な基幹産業の基盤として社会的・経済的に重要度が高く、研究インテグリティや研究セキュリティに対する要求も特に高い。国際競争が激化する中で、研究現場には分野特有の実務的課題が多く残されている。
　こうした状況を踏まえ、先端材料研究開発分野における研究インテグリティの実施状況や研究者意識、現場の課題について、材料工学委員会・総合工学委員会合同将来展開分科会において集中的に議論・調査を行い、その成果を報告「先端材料研究開発分野における研究インテグリティ実施に伴う課題（案）」（以下「報告」）として取りまとめつつある。本「報告」は、行政・研究機関の制度設計・運用改善の参考となるとともに、研究者が研究インテグリティに向き合う契機を提供するものである。
　今回の学術フォーラムは、この「報告」と連動し、材料分野に特有の論点を含め多角的に議論を深めることを目的とする。研究インテグリティの専門家、大学・研究機関で制度整備を担う実務家、行政、産業界、若手研究者など、多様な立場から意見を共有し、材料研究コミュニティとしてあるべき原則や体制を幅広く検討する場としたい。多様なステークホルダーの参加を促すため、ハイブリッド形式で開催し、その成果を今後の日本学術会議での議論につなげていく。