生活習慣病という用語は、平成８年に厚生省（当時）により導入後広く普及し、国民の間にも生活習慣の重要性の認識は浸透した。一方、大規模ゲノム解析等に基づく遺伝的素因に関する理解、Developmental Origins of Health and Diseases（DOHaD）として知られる妊娠前・出生前から幼小児期の環境要因、温湿度・住環境・大気汚染を含む環境要因、さらにはCOVID-19による血管炎等の関与など、多様な環境要因の関与についての理解が大きく進んだ。そうした中で「生活習慣」に関する個人責任が過度に強調されることで差別や偏見に繋がる懸念が増大しており、その対応が３０年を経て改めて必要とされる。国民の主要な死因、健康寿命延伸の阻害要因である生活習慣病の予防対策を様々な職種や担い手が協働して進めていくことが、日本社会の活力の維持や増進に重要であるが、その対策について学術的な観点からの問題点の整理と解決策の提案が求められている。令和８年に公表予定の提言作成にあたっての議論醸成のため、本フォーラムを開催する。