近年、日本では気候変動に伴う激甚な気象災害が農業の持続可能性に深刻な影響を及ぼしている 。 政府は 2050 年の炭素中立を掲げ 、 農業分野にも緩和策の強化を求めているが 、 従来は適応策中心で緩和策は不十分であった 。 農業はメタンや亜酸化窒素など強力な温室効果ガスを広域的に排出する特性を有する 。 このような農業特有の状況を踏まえ 、 本シンポジウムは 、 生産農学の視点から緩和策に焦点を当て 、食料安定供給と環境負荷低減を両立する技術への転換を促すことを目的とする 。