| 委員会名 | 物理学研究連絡委員会物性物理専門委員会 |
| 報告年月日 | 平成１２年５月２９日 |
| 議決された会議 | 第９３５回運営審議会 |
| 整理番号 | １７期−５６ |
| 物性研究拠点整備計画の具体化に向けて | |||||||||
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| 「物性研究拠点整備計画」を推進するための具体案づくりが第17期の懸案になっていた。各地の大学・研究機関の研究者と意見を交換しながら検討を進め，以下の結論に達した。 |
| 物性研究は，その性格上，大型設備のみならず，中，小型設備を欠かすことができない。大型設備の整備計画についてはこれまでにもある程度の議論があったが，中・小型設備はその重要性にも拘わらず，日本全体でどう配備するのがよいか，については十分な検討がなかった。 |
| 日本の物性研究の質を高めるには，中・小型実験設備を充実させ，それを有効利用すべきである。国内には活発に物性研究を行っている研究機関が全国的に分布するので，その中から地域性と大学の特色を考慮して選んだ研究拠点に，特色ある中・小型設備を早期に整備し，それを研究者が共同利用する体制(これをネットワークと呼ぶ)を作るのがよい。大型設備のうちの懸案の中性子産卵実験設備については，大強度用紙加速器計画を全面的に支援し，その中の大型パルス中性子散乱研究施設の早期完成を希望する。 |
目次を見る 全文ＨＴＭＬ(37k) 
全文ＰＤＦファイル(903k)
| 1.物性研究，
2.中性子・ミュオン利用施設，
3.放射光研究，
4.強磁場施設，
5.国際研究センター 関連研究機関・学協会 高エネルギー研究所，東京大学物性研究所，大阪大学極限科学センター，東北大学金属材料研究所，科技庁金属材料技術研究所 |
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