材料の21世紀へのストラテジー ―金属材料の視点から見た提言― |
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国家産業技術戦略や進化学技術基本計画の策定,国立研究所の独立行政法人化が進行している。また,材料に関する科学技術,教育も曲がり角にきており,その将来展望が求められている。 |
材料化学技術は,環境と調和した循環型経済社会の構築,エネルギー安定供給,地球環境保全および経済成長の実現,高度情報化社会の実現,安心して質の高い生活を送れる社会の実現などに不可欠である。これらの材料は,二つに大別できる。 | |
1. | フロー型材料:主に民間の活力を生かし,環境に配慮して国際競争力を高める支援を国として施策すべきである。 |
2. | ストック型材料:単に市場経済に委ねるのではなく,国家的な長期的・戦略的施策が必要である。 |
共通して重要なことは資源や材料を有効に利用する循環型社会の構築を目指した長期的戦略を明確にし関係者が共有することである。しかし,日本においては,長期的戦略は明確でなく,総合的に推進する組織・機関も明らかではない。また,上記課題を実現する人材も十分ではない。 |
資源・エネルギーの乏しい日本として,長期資源戦略の確立,産学官および一般市民の分担と有機的連携・ネットワーク,研究技術開発の基盤的整備などを進め,国際的視野での循環型社会の構築を推進すべきである。このため,以下を提言する。 | ||
1. | 国として,材料戦略および資源生産性向上のための中核的機関を設置し,大学,学協会,国公立研究機関などとのネットワークを構築し資源生産性向上に関連した科学技術を省庁を超えて総合的に推進すること。 | |
2. | 国および大学として,材料技術に関する幅広い専門知識と視野を持った人材育成を推進すること。 | |
3. | 総合科学技術会議における材料政策チャンネルを確立すること。 |
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1.未来社会と金属材料,
2.資本生産性から資源生産性へのシフト,
3.「軽薄短小」から「極超省信」,
4.資源確保戦略,
5.資源生産性向上戦略 関連研究機関・学協会 科学技術庁金属材料技術研究所,東北大学金属材料研究所,通商産業省工業技術院機械技術研究所 |
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